2021年6月24日木曜日

[積読立読斜読] 『マネジメントの文明史』(武藤泰明著、日本経済新聞社、2020年) 第3章 英国―産業革命の成立・発展・衰退

 


第3章 英国―産業革命の成立・発展・衰退


・植民地があったから産業革命が実現できた→市場があった


・後発の英国東インド会社はオランダのように香辛料を収奪したかったが、消去法でインド内陸部の経営を行った


・インドの木綿産業に高い関税をかけ、自国の機械生産による安い木綿を輸出した

(インドを木綿の原材料産出国にした)



・1720年の南海泡沫事件で株式会社の設立を禁止、経済発展に影響



南海泡沫事件  (なんかいほうまつじけん South Sea Bubble)

1720年に起こった南海会社 South Sea Company の株価大暴落を契機とするイギリスの大恐慌。南海会社は1711年に,スペイン領中南米との奴隷その他の商品の取引を目的とし,またスペイン継承戦争でふくれ上がった国債の低利債への転換をも目的として設立された。同社がユトレヒト条約(1713)でスペイン領への奴隷の独占的供給権(アシエント)を獲得したために,膨大な利潤を予想する者が多くなり,さらに20年には東インド会社とイングランド銀行を抑えて同社がほとんどすべての国債を引き受けることを議会が承認したため,その株価が急騰した。これを契機として,ほかにも無数の〈株式会社〉が出現,熱病的な株式ブームとなった。しかし,同社がまったく利益をあげえないことが判明,株価の大暴落,つまり南海泡沫事件が起こった。この事件で多くの地主や商人がその資産を失ったため,政治的にも大問題となり,多くの大臣が故意の陰謀の疑いをかけられた。逆に,事件の処理に手腕を振るったR. ウォルポールが,以後のイギリス政界を牛耳ることにもなる。議会も,事件後〈泡沫禁止法Bubble Act〉を可決して,特殊な例外を除いて株式会社の設立を禁じたために,以後のイギリスの経済発展に深刻な影響を与えた。なお,南海会社は50年に至って貿易活動を停止,イングランド銀行とともにもっぱら国債引受けのための会社として1856年まで存続した。          

川北 稔

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・英国は財政危機に困って南海会社を許可して世界初の「株式バブル」を産み、失敗に懲りて株式会社を禁止するという、いわば「一往復の失敗」をしてしまった


・蒸気機関は炭鉱の湧水汲みだしのために実用化され、繊維工業とは別にすでに存在していた


・英国は石炭の大産地だったので、製鉄のイノベーションをもたらした


・産業革命に決定的な影響を与えた金属は、鉄の他に、真鍮(部品になる)がある


・産業革命が英国で実現できた最大の理由は石炭


・個人イノベーションが通じる産業分野では高い成長ができたが、巨大科学工業では成功しなかった