現在読書中。またノートを取りながら超スローリーディングでまとめていきます。
しかし最近の大学教授はえらくカジュアルな服装してますね。
光文社のサイト、新聞書評より。
世の中をざっくり捉えた（しかし圧倒的な知力で）新書が好きです。
『教育格差 ―階層・地域・学歴』（松岡亮二著、ちくま新書、２０１９年）、『日本社会のしくみ』（小熊英二著、講談社現代新書、２０１９年）の二冊に深く考えさせられるところがありました。
本書も語り口は非常にカジュアルなのですが、経済学的な手法で「結婚・出産・子育て」について分析しており、高学歴の女性に読者が多そうなのもうなずけます。
＜内容紹介＞
「帝王切開なんかしたら落ち着きのない子に育つ」
「赤ちゃんには母乳が一番。愛情たっぷりで頭もよくなる」
「３歳までは母親がつきっきりで子育てすべき。子もそれを求めてる」
出産や子育ては、このようなエビデンス（科学的根拠）を一切無視した「思い込み」が幅をきかせている。その思い込みに基づく「助言」や「指導」をしてくれる人もいる。親身になってくれる人はありがたい。独特の説得力もあるだろう。しかし、間違っていることを、あなたやその家族が取り入れる必要はまったくない。こういうとき、経済学の手法は役に立つ。人々の意思決定、そして行動を分析する学問だからだ。その研究の最先端を、気鋭の経済学者がわかりやすく案内する。
＜目次＞
第１章 結婚の経済学
第２章 赤ちゃんの経済学
第３章 育休の経済学
第４章 イクメンの経済学
第５章 保育園の経済学
第６章 離婚の経済学
＜著者紹介＞
山口慎太郎（やまぐちしんたろう）
東京大学経済学部・政策評価研究教育センター准教授。1999年慶應義塾大学商学部卒業。2001年同大学大学院商学研究科修士課程修了。2006年アメリカ・ウィスコンシン大学経済学博士（Ph.D）取得。カナダ・マクマスター大学助教授、准教授を経て、2017年より現職。専門は、結婚・出産・子育てなどを経済学的手法で研究する「家族の経済学」と、労働市場を分析する「労働経済学」。本書が初の著書となる。
＜書評＞
男性の育休は「伝染」する
本書が扱うのは結婚や出産、子育て、そして離婚の分析だ。それがなぜ経済学なのか。著者は冒頭に「経済学は、人々がなぜ・どのように意思決定し、行動に移すのかについて考える学問」だから、と書いている。
経済学は、実社会からどのようにデータを集め、それをどう分析するかの手法を洗練させてきた。著者は、自身のものを含む各国で蓄積された研究成果から何が言えるのかを、極めて平易に説いている。
例えば、母乳育児は身長・体重や肥満度はもちろん、長期的な知能発達に有益との根拠はない。あるいは、１年間の育休は母親のその後の就業を大きく引き上げるが、３年にしても追加の効果はない。一方で、母子が一緒に過ごした期間の長さは、子どもの進学状況や所得にほぼ影響を与えていないという。
男性の育休についての分析も興味深い。日本の育休制度は他国に比しても充実しているが、実際に育休を取る率は低い。北欧の例を見れば、同僚や兄弟といった近しい人とりわけ上司が育休を取れば、「伝染」効果が大きいという。小泉進次郎氏の選択が問われる所以でもある。
本書はサントリー学芸賞を受賞し、週刊ダイヤモンドのベスト経済書第１位に選ばれるなど専門家の評価も高い。俗説の多い分野で、信頼できる書籍が手軽に読める意義は大きい。加えて本書の価値を何より高めているのは、単なる「データ重視」を超える視点の奥行きだろう。
例えば、著者はデータに基づき、出産時の帝王切開のリスクを指摘する。だが、だからといって母親の選択を批判するのではない。帝王切開で生まれた子どもへの偏見も誤りだと断じる。必要なのは、医師の都合で生じるような不必要な帝王切開を減らし、健康への悪影響を減らすための支援制度を築いていくことなのだという。
冷徹な分析の上でのあたたかい提言に満ちていることこそ、「家族の幸せ」を冠する本書の面目躍如たるところだろう。
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光文社新書・902円＝6刷3万1千部。2019年7月刊行。著者は1976年生まれ、東大教授（労働経済学）。30～40代女性に売れている。
評者：石川尚文（イシカワナオフミ）
朝日新聞論説委員
１９６３年生まれ。朝日新聞入社後、経済部、『論座』編集部、GLOBE編集部などを経て２０１６年から現職。１８年４月から書評委員。
https://book.asahi.com/article/13025943
