2019年8月3日土曜日

[積読立読斜読] 『日本社会のしくみ』第2章 日本の働き方、世界の働き方



第2章の要点

・ヨーロッパやアメリカをはじめ、日本以外では企業は三層構造をなし、企業横断的に採用や昇進が行われる。

・そこには「職務の平等」が志向されるが、「社員の平等」はない。

・そこでは、企業横断的な職務の専門能力や、大学院の学位があったほうが有利になる。それに対し、日本は学位よりも「社内のがんばり」が評価される。

・日本では、大学名の競争になり、修士号や博士号の取得のインセンティヴが働かない。その結果、相対的に日本は「低学歴化」しつつある。





P98
企業の三層構造
ヨーロッパやアメリカ、あるいはその他の社会にも格差がある。ただし、日本とは格差のあり方が違う。日本で意識されるのは、「大企業か中小企業か」つまり「どの会社か」の区分である。しかしヨーロッパやアメリカその他の社会では、「ホワイトカラーかブルーカラーか」つまり「どの職務か」の区分のほうが強く意識されているようだ。欧米などの企業は、三層構造だと考えるとわかりやすい。

P101
「職務の平等」と「社員の平等」
図式的にいうと、日本企業では一つの社内で「タテの移動」はできるが、他の企業に移る「ヨコの移動」はむずかしい。しかし欧米でその他の企業では、「ヨコの移動」のほうがむしろ簡単で、「タテの移動」のほうがむずかしい。


P104
どこの社会も格差はある。ただし欧米では、「どの職務か」の格差が意識される。だが日本では、「どの会社か」の格差が意識される。欧米は「職務の平等」を追及した
社会であり、日本は「社員の平等」を追求した社会だ、といえるかもしれない。

P129
本書の文脈で重要なのは、以下のことだ。「初めに職務ありき」の社会では、まず職務があり、それに即した人を雇う。しかし「初めに職員ありき」の社会では、まず人を雇い、その人に職務をあてがう。この違いが働き方や教育、採用や人事にまで影響しているのだ。

P141
日本型雇用のマイナス面
つまり日本では、おなじ会社の正社員でおなじ勤続年数なら、極端な格差は少ない。
その代わり、「社内のがんばり」に参加できないと、高学歴の女性でも評価されない。
不本意な人事異動や定年による強制解雇もある。そのうえ、「大企業正社員か否か」によって格差が開く。

第1章で述べたように、日本社会の格差は1%と99%という形ではなく、10%と90%という形になって表れている。それは、こうした「社員の平等」の内部と外部の格差なのかもしれない。